原則として先進国の軍では銃を改造したり自分の銃を作戦に使用することはできません。
ベトナム戦争の米軍では自前のレバーアクションライフルやリボルバーが使用された例がありますが、現代ではそういった自由は無いと考えた方が良いです。
また、米軍では基地内で銃を携帯したり特殊部隊ではリクエストすれば許可される場合がありますが、そういった事例は全体から見ればレアケースです。
使用者が使いこなせるか不明な銃を使用した結果味方に損害が出るようでは困るため、軍ではトレーニングの結果が反映されているか能力をチェックするテスト(クオリフィケーション)が実施されるのが一般的です。
もし自前の銃の使用を許可した場合、軍はそれを個別にテストし確認する必用がありますが、そういった時間は与えられません。
また、光学機器などのアクセサリー類の変更をリクエストする程度であれば許可される例がありますが、そういった場合も組織によってケースバイケースです。
同じ国の軍事組織内でも部隊Aでは許可が出るが、部隊Bでは不許可の場合もあります。
法執行機関も同様ですが、アメリカの多くの法執行機関では所持可能な銃やホルスターのリストがあり、そのリストに提示された条件に適合するものであれば許可が出る方針が取られています。
また、そのリストの内容は各法執行機関(警察署や部署)によって異なります。